金市場の推移
-
7月15日の金価格は、日本時間夜間に発表された米消費者物価指数の内容が予想を上回り、ドル買い・ゴールド売りの動きとなったが、ドル買いに伴う円安の動きが強く、前日と比べ1gあたり40円程度上昇した。
-
7月14日の金価格は、朝方は先週金曜日のゴールド買いの動きが続き上昇して始まったが、その動きが一段落したのちは落ち着いた動きとなり、先週金曜日と近い水準まで戻された。本日の米消費者物価指数の発表が注目されている。
-
7月11日の金価格は、トランプ大統領がカナダに35％の追加関税を課すとのニュースをきっかけにゴールド買いの動きとなり、前日と比べ1gあたり300円近く上昇した。シルバー、プラチナも米関税政策に関するニュースをきっかけに上昇しており、特にシルバー価格は2011年9月以来の高値となっている。
-
7月10日の金価格は、トランプ大統領が銅に対する追加関税を発表したことによる一時的な円高の影響で下落する場面があったものの、その後徐々に買い戻され、前日と比べて1gあたり30円程度上昇した。上述の追加関税の影響により銅価格は上昇しているが、同様に産業用需要のある銀価格も上昇している。
-
7月9日の金価格は、前日からのゴールド売りが続いたため一時前日と比べ1gあたり70円ほど下落したが、その後ここ最近上昇していた米金利が低下したため、ドル売り・ゴールド買いの動きとなり、結果的に前日と同じ価格水準まで戻す動きとなった。
-
7月8日の金価格は、トランプ大統領の追加関税政策による米国でインフレ懸念から米金利が上昇、その結果ドル買い・ゴールド売りとなり、1gあたり70円程度下落したが、6月末と比べるとまだ300円程度高い水準で推移している。
-
トランプ大統領から日本に対し追加関税が25％となる書簡が出されたことによる円安と、日本を含めた各国に対する追加関税が８月1日から実行されることによる景気不透明感からゴールドが買い戻され、先週末と比べて1gあたり200円近く上昇した。
-
先週金曜日はアメリカの独立記念日のため米金融市場が休場であったことから大きな動きはみられなかった。今週は米相互関税実施の延長期限を控えており、トランプ政権および他国の同政策に関するニュースに影響される値動きとなることが想定される。
-
昨日発表された米雇用統計が予想を上回ったため、ドル買い→金売りの動きとなったことからドル建て価格は下落したが、同時に円安となったことが円建て価格の上昇要因となり、前日と比べて1gあたり70円近く上昇した。
-
NY時間に発表されたアメリカの雇用に関する経済指標が予想を下回り、米景気の先行きに懸念が出たことから、資産の逃避先としてゴールドが買われ、1gあたり100円近く上昇した。今週に入ってからは、先週末と比べて1gあたり300円以上上昇している。本日も米雇用統計の発表が注目されている。